「まちを変えるホームシェアリング―東大教授と日本の未来を考える―」を発行開始

～新宿・梅田・福岡のTSUTAYA・蔦屋書店でAirbnbチェックインサービス提供中！～
http://tsite.jp/r/cpn/airbnb/

　カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（東京本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：増田宗昭、以下「CCC」）は、2016年5月にAirbnb Japan株式会社とパートナーシップ契約を締結し、"日本流のホームシェアリング"というライフスタイルの提案を両社で取り組んでまいりました。その一環として、2018年3月13日より、「まちを変えるホームシェアリング―東大教授と日本の未来を考える―」の発行を開始することとなりましたので、お知らせいたします。

■「まちを変えるホームシェアリング―東大教授と日本の未来を考える―」の発売
「まちを変えるホームシェアリング―東大教授と日本の未来を考える―」は、訪日外国人旅行客の増加に伴い、ホームシェアリングへのニーズが今後さらに拡大する中、日本全国の様々な地域で"ホームシェアリング"という新たなシェアリングビジネスやコミュニケーションサービスを導入することで、主要都市から地方まで各地のニーズにあわせた形で遊休資産を活用する、今までにない地域創生の在り方の提案を目指します。なお、本書はTSUTAYAおよび蔦屋書店の一部店舗をはじめとした全国の書店にて取り扱いを行います。

【「まちを変えるホームシェアリング―東大教授と日本の未来を考える―」概要】
空家増加・地方過疎化など社会問題解決策のひとつとして注目が集まるホームシェアリング。世界最大のプラットフォーム・Airbnbと東大教授による共同研究の結果に基づいた具体的な統計データと、自治体や注目の日本企業の取組事例を紹介。日本におけるホームシェアリングの現状と今後の展望についてわかりやすく掘り下げた1冊です。
■監修：Airbnb Japan
■企画・発行：カルチュア・コンビニエンス・クラブ
■発売：ネコ・パブリッシング
■発売日：2018年3月13日
■価格：850円（税抜）

■Airbnbゲスト向けチェックインサービスの提供
訪日外国人旅行客がよく訪れるエリアに立地するTSUTAYA BOOK APARTMENT（東京都新宿区）、梅田 蔦屋書店（大阪府大阪市）、六本松 蔦屋書店（福岡県福岡市）では、2018年2月15日から3月31日まで、Airbnbゲストに向けたチェックインサービスを期間限定で提供しています。チェックインサービスでは、ホストへの鍵の受け渡しや台帳記帳、ハウスルールの説明に加え、ウェルカムドリンクやトラベルガイドマップの提供、店頭にて荷物の預かりサービスも実施し、これまで多くのゲストの方々にご利用いただいております。

【Airbnbゲスト向けチェックインサービス概要】
■サービス期間：2018年2月15日～3月31日
■サービス提供店舗：
・TSUTAYA BOOK APARTMENT（東京都新宿区）
・梅田 蔦屋書店（大阪府大阪市）
・六本松 蔦屋書店（福岡県福岡市）
■提供サービス：
・鍵の受け渡し
・台帳の代理取得
・ハウスルールへの合意署名の取得
※ルール記載の書面がお預かりできる場合のみの対応とさせていただます。
・周辺のスポット、アクティビティをまとめた、店舗限定「DEEP MAP」のご提供
・ウェルカムドリンクのご提供：梅田 蔦屋書店、六本松 蔦屋書店
※TSUTAYA BOOK APARTMENT 1時間利用無料（フリードリンクあり）
・荷物のお預かり：TSUTAYA BOOK APARTMENT（有料）/梅田 蔦屋書店（無料）
※六本松 蔦屋書店でのご提供はございません

■Airbnbホスト向けコンテンツ制作サポートサービスの提供
Airbnbホストに向けて、ゲストへ貸し出しする部屋のリスティングを、より魅力的に見せるためのコンテンツ制作サポートサービスを提供しています。本サービスは、CCCグループ会社の株式会社フォトクリエイトが有するカメラマンネットワークを活用したもので、株式会社エアトリステイが提供する「ワンストップサービス」と連携して展開いたします。

■Airbnb情報ポータルサイト「Airbnbナビ」
CCCとAirbnb Japanは、2016年5月に日本流のホームシェアリングを解説するAirbnb情報ポータルサイト「Airbnbナビ」を立ち上げました。ゲスト・ホストそれぞれの視点からAirbnbを利用したストーリーの紹介や、ホームシェアリングの普及を促進する企業へのインタビュー、弁護士による新法の解説などコンテンツも充実し、多くの方にご覧いただいております。

　CCCは引き続きAirbnb Japanと共同で、「日本流のホームシェアリング」の普及と、全国に多彩なライフスタイルを広めることによって地方経済の活性化に力を注いでまいります。