T会員数が4,000万人を突破しました　　1年以内に利用され、カードの重複を除いた会員数は日本人の約3人に1人！

 

 

　カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（東京本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：増田宗昭、以下「CCC」）が運営する共通ポイントサービス「Tポイント」を利用する会員数（以下「T会員数」）が、2012年5月10日に4,000万人を突破いたしましたので、お知らせいたします。T会員数は、直近1年間にTカードを利用いただいているアクティブな会員数で、かつTカードを複数枚お持ちの方は1人として重複を除いたユニーク会員数です。日本総人口に占めるT会員の割合は31％を超え、Tポイントは日本人の約3人に1人が日々利用する日本最大の共通ポイントサービスへと成長しています。

 

　2012年5月10日現在のT会員を世代別にみた場合、3,000万人を突破した2008年8月と比較して中高年層の会員数の伸長が顕著で、40代では47％増の823万人、50代は53％増の501万人、60代以上では2倍超となる116％増の440万人となっています。また、日本総人口に対するT会員の割合をみた場合、20代では64.1％、30代では53.7％、40代では49.5％となるなど、40代以下では人口の半数以上の方にTポイントをご利用いただいています。
　一方、都道府県別の人口に占めるT会員の割合をみた場合、1位は48.6％の沖縄県（1位）、2位は44.2％の高知県（9位）、3位は43.7％の鹿児島県（20位）と首都圏以外での会員数拡大がみられ、ついで4位は神奈川県（2位）、5位は東京都（3位）、6位は愛媛県（19位）、7位は山梨県（14位）、8位は千葉県（10位）、9位は茨城県（27位）、10位は埼玉県（18位）となっています。

 

　Tポイントアライアンス企業は従来、流通・小売りチェーンを中心として来ましたが、2010年よりボシュロム・ジャパン株式会社やYKK AP株式会社、ブリヂストンスポーツ株式会社などの消費財メーカーとの提携を開始し、その後、ヤフー株式会社や株式会社カカクコム、株式会社スタートトゥデイなどネット企業へと業種を拡大し、現在では流通・小売り、メーカー、そしてネットとリアルを跨ぐ共通ポイントサービスへと広がっています。そして2011年からは更なるTポイントサービス拠点拡大を目的に、九州の株式会社ドラッグイレブン、四国の株式会社大屋、関東・甲信越のグローウェルホールディングス株式会社、近畿・東海の株式会社ユタカファーマシー、また山口・九州の株式会社レッドキャベツなど、地域ドミナントを形成しているドラッグストアやスーパーとの提携強化を図るとともに、一方で地域に密着した街の中小店舗でのTポイントサービス導入に取り組み、全国の様々な地域におけるTポイントアライアンス網を拡大しています。T会員数が3,000万人を超えた2008年8月から現在に至るまでの間に、T会員数が主に女性や40代以上の中高年層、また各都道府県へと拡大している背景には、上記のとおりTポイントが日本全国あらゆる地域で幅広い世代の方々のライフスタイルに浸透され始めていることが挙げられます。

 

　CCCは2003年10月に共通ポイントサービス「Tポイント」を開始し、今年の10月で10年目を迎えます。今後も全国87社46,248店舗のTポイントアライアンス企業の皆さまとともに、日々Tカードをご利用いただいている4,000万人のお客さまに喜んでいただける共通ポイントサービスを目指し、より一層のTポイント価値向上と顧客満足向上を図ってまいります。そしてTポイントが「人のため・人と人や社会をつなぐポイント」となることを目指してまいります。